楽天銀行カードローンの在籍確認 お金借りるときに職場に電話連絡ある？
楽天銀行カードローンを申し込むにあたり、職場への在籍家確認の電話連絡が気になるという人は多いでしょう。
主な理由としては、お金を借りることを同僚や上司に知られたくないことが挙げられます。
楽天銀行側が名乗らなくても、勘の良い人は在籍確認であることに気付きやすいです。
楽天銀行カードローンという名称は出さずに、楽天銀行と名乗ってくれる事例も見受けられます。
しかし、いずれにせよ周囲に疑念を持たれて、色眼鏡で見られるようになる恐れがないとは言い切れません。
基本的にはそのような電話連絡が来ることを覚悟しておきましょう。カードローンやキャッシングにおいて、貸す側はリスクをできるだけ小さくしたいと考えています。
働いていて恒常的な収入があることは、貸す根拠として非常に大きな割合を占めるのです。
もし申請時に記入した職場に在籍していなければ、その根拠は大きく崩れることになってしまいます。
したがって、申告の内容に嘘や間違いがないことを確認するのは、貸す側にとっては避けられない重要なことです。
正社員と書かなければ関係ないと考える人もいますが、それは誤りなので注意しなければなりません。返済能力を見極める必要があるのは、本人の雇用形態とは関係がないです。
ただし、たった一つだけ連絡が来ない例外ともいえるケースが存在します。それは職場がプライバシーの厳守を徹底している場合です。
何も対策を講じていないと、そのような職場であろうとおかまいなしに連絡してきます。この場合、自分の情報は職場から伝えられることはありません。
個人情報を守るというスタンスなので、従業員の在籍すら不用意に話すことはないからです。
ただし職場から情報は出ていきませんが、職場には情報が入ってくるので注意しなければなりません。
在籍確認のような電話連絡があったことを職場に知られることになってしまいます。
つまり、在籍確認が完了しないので借りられないうえに、お金を借りようとした疑惑は職場に残るといった悪い事態になるのです。
そのような事態を避けたいなら、あらかじめ楽天銀行に、職場が在籍確認に対応しない旨を伝えておくと良いでしょう。
虚偽だと見なされないように、いくら連絡しても無駄であるという事情を、コンプライアンスの観点から明確に述べておきます。
そうすると、楽天銀行側は代替の手段によって確認しようとするかもしれません。
いくら電話連絡が不可能だとアピールしても、在籍確認の必要性はなくならないので要注意です。
具体的には、在籍していることを証明できる書類の提示を求められる可能性があります。
あくまでも職場がそのような方針である場合に限られますが、こうすることで電話連絡がなくなるケースがあることも知っておくと良いでしょう。
このケースで重要になるのは、そういった書類を確実に用意することです。名刺などを見せただけでは信用してもらえない可能性が高いです。
したがって、勤務先に頼んで社印が押された証明書を発行してもらうのが無難です。
証明書の発行を依頼したぐらいでは、お金を借りようとしていることを勘繰られることはないでしょう。
なぜなら、パスポートを作ったり不動産の契約をしたりする場合にも求められることが多いからです。
頼んですぐに発行してもらえるとは限らないので、逆算して早めに依頼しておくことがポイントになります。
そのような書類を発行してもらえないなら、借りるのが難しくなってしまいますが、諦める前に楽天銀行に事情を伝えて相談してみると良いでしょう。
上記のように、楽天銀行カードローンでは職場に電話連絡があるのが基本なので、電話に自分で出て済ませるのも一つの手です。
もちろん自分が不在でも問題はありません。しかし自分で出たほうが同僚や上司に知られずに済みますし、楽天銀行は本人が確実に在籍していることを把握できます。
自分で電話を取りたいなら、いつぐらいに連絡が来るのか予想しなければなりません。申し込んだ直後ではなく、仮の審査を通過した後にかかってくるのが一般的です。
それを終えると、本人に契約内容を確認する連絡がきます。したがって、うまくいくと2度続けて対応することになるのです。
もし連絡先を間違えて記入してしまうと、在籍確認を手間取ることになるので通常よりお金の調達に時間を要することになるでしょう。
間違っていたことを知らせてくれるケースもありますが、悪質と見なされた場合などは審査落ちに直結することもありえます。
したがって、記入するときはミスをしないように細心の注意を払いましょう。うっかり前の職場の電話番号を書いてしまうケースも見受けられます。
わざとでなくても不審と判断されると借りられません。連絡されたくないからといって、無関係の職場の電話番号を書くのはもってのほかです。
楽天銀行側の対応や方針が変わっていく可能性もありますが、基本的には上記のような実情になっています。